フォルム千里中央C棟（1階 南西向き）

担当者のコメント

『フォルム千里中央』は、北大阪急行「千里中央駅」から西方向へ徒歩6分、『豊中市新千里西町2丁目』にある総戸数263戸の大規模マンションです。複数駅が利用可能で、大阪モノレール「千里中央駅」からは徒歩6分の距離にあります。周辺は第一種中高層住居専用地域内の一戸建てと集合住宅が立ち並ぶ住宅地。西側には千里緑地（島熊山緑地）が広がっており、緑地内には万葉集にも詠まれた島熊山があります。島熊山緑地には散策路が整備され、様々な動植物に出会うことができます。この辺りは1968年に入居が始まった千里ニュータウンの新千里西町エリア。タウン内は歩車分離・立体交差などにより、歩行者が歩きやすい環境が整えられています。地勢は丘陵地で、標高は約90m。道幅6m前後の道路が多く、街路は整っています。街路樹、生け垣・庭木のある家が多く、町中も緑豊か。新御堂筋、中央環状線が近くを走っており、車での移動に便利です。北大阪急行「千里中央駅」からの道のりは平坦。洪水浸水想定区域、土砂災害危険箇所、土砂災害警戒区域の指定はありません。約3,200坪の敷地にA棟〜C棟があり、このC棟は一番北側に位置しています。敷地は所有権。建物はSRC造14階建てで、施工は五洋建設、奥田組です。エントランスにオートロックと宅配ボックス、棟内（敷地内）にプレイロット、談話スペース、バーベキューコーナー、スポーツゾーン、ゴミドラム付き。敷地内駐車場は自走式立体です。なおペットの飼育は不可です。
この物件は階下への音を気にせず過ごせる1階部分。南西向きで採光良好。下階はB1エントランスロビー、バルコニー前面は敷地内の吹抜けになっています。間取りは専有面積77.52平米の4LDK。居室3部屋がバルコニーに面したセンターリビングのプラン。個室4部屋のうち3部屋がLDを通って出入りするため、家族のコミュニケーションの機会が増えます。洗面室は家事効率に配慮された2WAY動線。LDと洋室1室に防音・断熱性に優れた二重サッシを採用しているのもポイント。バルコニー面積は15.80平米です。付帯設備は食器洗浄機、浄水器、洗浄便座、浴室乾燥機など…。2023年11月にリフォーム実施。現況は空き部屋です。また、敷地内屋根付き平面駐車場に空きがあり、月額使用料は12,000円～15,000円です（2024年2月時点）。【リフォーム内容：クロス張替え（全室）、フローリング張替え（廊下・LD・K・洋室6.3帖・洋室6帖・洋室5帖・洋室4帖）、クッションフロア張替え（玄関・洗面室・トイレ）、扉交換（全室）、収納扉交換（全室）、キッチン交換、食洗機交換、洗面台交換、トイレ交換、ウォシュレット交換、ユニットバス交換、浴室乾燥機交換、洗濯パン交換、洗濯水栓交換など。】
保育施設・学校は『西丘こども園（幼保連携型）』徒歩1分、『西丘小学校』徒歩5分、『第九中学校』徒歩2分。最寄りのスーパーは『せんちゅうパル』徒歩6分。その他『千里西町公園』が徒歩2分、『千里緑地』が徒歩6分、『新千里出張所』と『千里図書館』が徒歩8分の場所にあります。

担当者

井口 修平（いぐち しゅうへい） 宅地建物取引士

不動産用語

ニュータウン

ニュータウンという言葉は広義に解釈できますが、一般的には郊外に新たに作られた街のこと。当サイトでは、（1）1950年代以降に開発が行われた大規模な街であること（2）タウン内に学校やスーパーなどの生活施設が設置されていること、この2つの要件を満たす街をニュータウンと呼んでいます。ニュータウンのメリットは整った美しい街並みやタウン内の利便性の他に、隣地とのトラブルの種が少ないことが挙げられます。古くからある街では、敷地の境界が曖昧だったり、他人の給排水管が自分の敷地に埋まっていたりすることも珍しくなく、これらは隣地とのトラブルの元になります。ニュータウンではそのようなことが基本的に無いため、安心して住むことができます。

土砂災害警戒区域

土砂災害警戒区域とは、土砂災害防止法に基づいて指定された区域のことで、「イエローゾーン」とも呼ばれています。土砂災害の危険性があると思われる区域の基礎調査を行い、災害によって住民の生命または身体に危害が生ずるおそれがあると認められると土砂災害警戒区域に指定され、「市町村地域防災計画への記載」、「災害時要援護者関連施設利用者のための警戒態勢」、「土砂災害ハザードマップによる周知の徹底」など土砂災害による被害を予想するとともに警戒避難態勢が整備されます。

土砂災害危険箇所

土砂災害危険箇所とは、人家などに被害を与えるおそれのある「土石流危険渓流」、「地すべり危険箇所」、「急傾斜地崩壊危険箇所」の総称です。急傾斜地とは、傾斜度30度以上、高さ5メートル以上のがけのことを指します。土砂災害による被害のおそれのある箇所について、危険箇所の周知や警戒避難体制の整備のための資料にすることを目的としています。国土交通省（当時は建設省）の調査要領・点検要領により都道府県が実施した調査によって判明したものです。なお、現在は土砂災害危険箇所に代わり、土砂災害警戒区域・土砂災害特別警戒区域の指定を進めているため、再点検は実施されていません。