プライムメイツ泉（5階 南向き）

担当者のコメント

『プライムメイツ泉』は、地下鉄「高岳駅」から北東方向へ徒歩10分、『名古屋市東区泉3丁目』にある総戸数39戸の中規模マンションです。複数駅が利用可能で、地下鉄「新栄町駅」からは徒歩13分、名鉄「尼ケ坂駅」からは徒歩15分、地下鉄「久屋大通駅」からは徒歩18分の距離にあります。周辺は商業地域内の店舗や事務所が多く立ち並ぶ住宅地です。東側と南側を国道19号線が走っており、近い場所に『舎人公園』『七小公園』『山吹谷公園』などの子供の遊び場にピッタリの公園が点在しています。また西側を南北に約140本の桜が並ぶ『オオカンザクラの並木道』が通っています。この辺りの旧名は舎人町で、「中京祇園街」として賑わっていたエリア。地勢は平坦で、標高は約13m。道幅4m前後の一方通行の道路が多く、街路はやや入り組んでいます。町中の緑は少なめ。名古屋高速の出入口が近く、車での移動に便利です。地下鉄「高岳駅」からの道のりは平坦で、駅との高低差は約2m。洪水浸水想定区域・土砂災害危険箇所・土砂災害警戒区域の指定はありません。敷地は所有権。建物はボイドスラブ工法・アウトポール設計のRC造14階建てで、ダブル配筋、さや管ヘッダー工法、溶接閉鎖型フープ筋を採用。施工は七番組です。床スラブ厚は150〜275mm、戸境壁は180〜220mm。住宅性能評価書を取得しています。エントランスにオートロックと宅配ボックス、棟内（敷地内）にペット足洗い場、防犯カメラ付き。敷地内駐車場は24台（戸数に対する割合60%）で、屋外機械式・屋内機械式です。なおペットの飼育が可能です（諸条件あり）。
この物件は5階部分、南東角部屋で日当たり・通風良好です。間取りは専有面積88.61平米の3SLDK。両面バルコニー・センターインのプラン。玄関先から室内を見通しにくく、共用廊下に面した窓が無いプライバシー性の高い造りです。LDKと続き間の和室は廊下側からも出入り可能な2WAY動線。キッチン・浴室に窓があり、換気がしやすいのもポイント。バルコニー面積は11.60平米で、スロップシンクが設けられています。付帯設備は食器洗浄機、浄水器、ディスポーザー、洗浄便座、シャンプードレッサー、浴室乾燥機、追焚機能、床暖房、ペアガラス、TV付きインターホン、24時間換気システム、スロップシンクなど…。現況は居住中。また、敷地内駐車場に空きがあり、月額使用料は10,000円～22,000円です（2024年3月時点）。
保育施設・学校は『ルナ保育園』徒歩3分、『山吹小学校』徒歩7分、『冨士中学校』徒歩15分。最寄りのスーパーは『マックスバリュ　代官店』徒歩4分。その他『オオカンザクラの並木道』が徒歩3分、『文化のみち二葉館』が徒歩5分、『AOI名古屋病院』が徒歩6分の場所にあります。

担当者

金和 達也（かなわ たつや） 宅地建物取引士

不動産用語

アウトポール設計

アウトポール設計とは、柱が室内に張り出さないように、バルコニー側や共用廊下側に柱を出した設計のことです。室内がスッキリして見た目がよくなる、家具が配置しやすい、隣のバルコニーとの間に柱があるためプライバシーが確保しやすい、などのメリットがあります。

住宅性能評価書

『住宅性能評価書』は、住まいの性能を表した書類のこと。住宅性能表示制度に基づいて発行され、地震などに対する強さや火災時の安全など10分野32項目の評点が記載されています。評点を付けるのは国土交通大臣の登録を受けた第三者機関。専門家でなくても住宅の性能が一目で分かるようになっています。またトラブルの際に、専門機関が対応してくれたり、住宅ローンの割引を受けられたりするなどのメリットがあります。また評価書には設計住宅性能評価書と建設住宅性能評価書の2種類があり、設計住宅性能評価書は設計時、建設住宅性能評価書は完成時に発行されます。

土砂災害警戒区域

土砂災害警戒区域とは、土砂災害防止法に基づいて指定された区域のことで、「イエローゾーン」とも呼ばれています。土砂災害の危険性があると思われる区域の基礎調査を行い、災害によって住民の生命または身体に危害が生ずるおそれがあると認められると土砂災害警戒区域に指定され、「市町村地域防災計画への記載」、「災害時要援護者関連施設利用者のための警戒態勢」、「土砂災害ハザードマップによる周知の徹底」など土砂災害による被害を予想するとともに警戒避難態勢が整備されます。

土砂災害危険箇所

土砂災害危険箇所とは、人家などに被害を与えるおそれのある「土石流危険渓流」、「地すべり危険箇所」、「急傾斜地崩壊危険箇所」の総称です。急傾斜地とは、傾斜度30度以上、高さ5メートル以上のがけのことを指します。土砂災害による被害のおそれのある箇所について、危険箇所の周知や警戒避難体制の整備のための資料にすることを目的としています。国土交通省（当時は建設省）の調査要領・点検要領により都道府県が実施した調査によって判明したものです。なお、現在は土砂災害危険箇所に代わり、土砂災害警戒区域・土砂災害特別警戒区域の指定を進めているため、再点検は実施されていません。