東急ドエルアルス石川台B棟（1階 西向き）

担当者のコメント

『東急ドエルアルス石川台B棟』は、東急池上線「石川台駅」から北西方向へ徒歩6分、『大田区石川町2丁目』にある総戸数195戸の大規模マンションです。周辺は第一種中高層住居専用地域内の一部店舗や事務所、主に一戸建てと集合住宅が立ち並ぶ住宅地です。約150m南東側を都道2号東京丸子横浜線（中原街道）が走っており、すぐ西側を流れる呑川沿いには『しばざくらきんたろう児童公園』などの小さな公園があります。呑川の主な水源は、落合水再生センターから流れ出す高度処理水。約650m東へ歩くと淡水池を有する『洗足池公園』、北へ歩くと『東京科学大学』があります。地名の由来は石川村から。地勢は丘陵地（久が原台と荏原台の間の窪地）で、標高は約15m。道幅4m前後の道路が多く、街路は一部入り組んでいます。町中の緑は少なめ。高速道路のインターチェンジまでは距離があります。東急「石川台駅」との高低差は約5m。敷地は洪水浸水想定区域に指定されています。敷地は所有権。建物はRC造7階建てで、施工は東急建設株式会社です。エントランスに宅配ボックスが設置されています。敷地内駐車場は屋外平面式。なおペットの飼育は不可です。
この物件は1階部分の西向き。間取りは専有面積44.18平米の1LDK。室内廊下が短く居住スペースを広く確保したプラン。LDKと個室それぞれにバルコニー付きで、バルコニー面積は5.7平米です。サニタリーがLDKの外側にあり、来客時にプライバシーを守りやすいのもポイントです。付帯設備は浴室乾燥機など…。2025年10月にリフォーム実施。現況は空き部屋です。【リフォーム内容：クロス張替え（全室）、フローリング張替え（廊下・LD・K・洋室4.7帖）、クッションフロア張替え（洗面室・トイレ）、フロアタイル張替え（玄関）、キッチン交換、洗面台交換、トイレ交換、ユニットバス交換、浴室乾燥機交換、給湯器交換洗濯水栓・防水パン新調、新規排管取り替え、エアコン1基新設、室内クリーニング。】
保育施設・学校は『石川台駅前こども園』徒歩4分、『洗足池小学校』徒歩6分、『石川台中学校』徒歩3分。最寄りのスーパーは『ピーコックストア　石川台店』徒歩4分。その他『石川町文化センター』が徒歩5分、『調布地域庁舎』が徒歩11分、『洗足池児童館』と『洗足池公園』が徒歩12分の場所にあります。

担当者

谷原 杏奈（たにはら あんな） 宅地建物取引士

不動産用語

サニタリー

サニタリーとは、キッチンを除く水回りのこと。洗面室、トイレ、浴室、シャワールームなどを示します。リノベーション・リフォームでは、省スペースなどを目的に、洗面室とトイレ、浴室とトイレなど、複数のサニタリーを同じ空間に配置した事例も多く見られます。また水回りに置いてあるペーパーフォルダや浴室マットなどのアイテムについても、サニタリー（用品）と呼びます。

第一種低層住居専用地域

第一種低層住居専用地域とは、都市計画における用途地域の1つで、低層住宅の良好な住環境を守るための地域のことです。13種類の用途地域の中で最も厳しい規制が設けられており、高さがある建物や騒音を出すような用途の建物を建築することができません。軒の高さが7メートルを超えるか、3階以上（地階を除く）の建築物で、条例によって指定された区域に建つ建物は日影規制の適用対象となります。日影規制とは、建築物からできる影が周辺の土地に一定時間かからないようにすることにより、日照環境を確保するための制限のことです。

第一種中高層住居専用地域

第一種中高層住居専用地域とは、都市計画における用途地域の1つで、中高層住宅の良好な住環境を守るための地域のことです。4階建て以上のマンションをはじめ、スーパーなどの床面積500平方メートルまでの店舗や病院、大学などを建てることができます。スーパーなどの日常生活に必要な施設が揃っていることも多く、生活利便にもすぐれています。

準住居地域

準住居地域とは、都市計画法による用途地域の一つで、沿道において自動車関連施設などと住居が調和した環境を保護するための地域のことです。準住居地域では客席が200平方メートル未満の劇場や映画館、演芸場、観覧場などを建設することができます。第二種住居地域とは異なり、150平方メートルまでの自動車修理工場や自動車ディーラー店などを建てることも可能です。また、住居専用地域ではないため、日当たりや日影などの条件は比較的緩やかです。

近隣商業地域

近隣商業地域とは、都市計画法による用途地域の一つで、近隣住民が日用品の買物をする店舗などのために定められた地域のことです。大規模商業施設やショッピングモールだけでなく、小規模の工場を建てることもできます。住居専用地域ではないため、日当たりや日影などの制限が比較的緩やかです。商業地域において日影規制が適用されない点に対し、近隣商業地域では高さ10メートルを超える建物については日影規制が適用される点が異なっています。